2026-03-09

前回の当欄でヘッジファンドなどの投機筋が「原油先物買い・株売り」の裁定取引を日米欧の３極で仕掛けてくる可能性が高いと書いたが、ここまで露骨に仕掛けてくるとは予想していなかった。原油先物市場は株に比べてほんのわずかな資金で相場を動かすことができるうえに、取引規制が極めて緩いため、先週末の日本の大引け後から１日も経たないうちに２５％も暴騰した（ＷＴＩ原油先物は９３ドル台から１１９ドル台へ）。それに対応して、主要国は９日にＧ７（主要７カ国）の緊急財務相会合を開き、備蓄の共同放出を議論すると報じられた。Ｇ７財務相金融会合は日本時間今日夜９時半に開かれる予定で、すでに３カ国が備蓄の放出に賛成しているという。これを受けて、ＷＴＩ先物は午後５時現在１０２ドルまで下落してきたが、協議がまとまるかどうか不透明な要素もある。また、イランはバーレーンの海水淡水化プラントをドローンで攻撃した模様で、周辺国は警戒を強めている。ペルシャ湾岸のアラブ産油国６カ国だけで海水淡水化施設は４００以上あるという。これは砂漠地帯の産油国にとって命綱だけに、イランの攻撃は周辺国を脅す駆け引きにも使われている。イラン国内の多くは...