2018-02-05

欧州中央銀行の量的緩和策（ＱＥ）終了観測をきっかけに、世界同時株安の様相となってきた。とりわけ先週末に米長期金利が４年ぶりに2.8％台に急上昇したことが問題視されている。これにより、低金利・好景気・株高が共存する「適温相場」が崩壊の危機に直面したと言っていいだろう。世界の機関投資家は、この劇的な環境変化に応じて投資戦略の変更を迫られている。具体的にはまず、欧州と米国の機関投資家が運用資産に占める株式比率の引き下げに動くと思われる。もちろん、彼らは日本株の比率も見直すはずだ。この観点から市場を見渡すと、先物による株式運用比率の引き下げが峠を越すのは今週から来週にかけてかと思われる。今週末は日本のオプションＳＱが控えているので、急落後の反動高を含めてしばらくは大荒れの展開になると予想される。