2016-06-13

今日付けの株式新聞の私のコラム「株式調査ファイル」では、「イギリス国民投票は嵐の予感」と題して、直近の世論調査でＥＵ離脱派が残留派を再逆転したため、株価には相当な悪材料になると書いた。当ブログでも、先週末は「欧州債務危機の再燃のような形で世界同時株安が起きることを想定しておく」必要があると書いている。私がイギリス世論調査の異変に気付いたのは、先週９日の木曜日だった。株式新聞のコラムもこの日に書いているのだが、それでも週明けの今日、日経平均がここまで下がるとは予想だにしていなかった。前日の8日水曜日の証券スクールのセミナーでは、残留派の優位が広がっていて、買い戻しが優勢になっていると説明したばかりだった。まだ国民投票まで10日もあるのに、今日の段階でドル円相場が105円台突入、日経平均が１万6000円割れというのはまさしく想定外である。この調子だと、実際の国民投票でＥＵ離脱が決まれば、ドル円相場は100円割れ、日経平均は１万5000円割れ、２月の年初来安値１万4865円を下回ることも十分あり得る。それほど、イギリス国民投票の結果は重大事であり、警戒すべきイベントである。今週は15〜16日...

今週 6月15日（水）、絆の会の株式セミナーを開催します。18:30～　神田のエッサム神田ホール3階です。遠方の方、ご都合があわない方はＣＤをご利用ください。お申し込みはこちらから ↓