2016-06-08

今週末は３カ月に１度のメジャーＳＱだが、普段ならそれに向けて売り仕掛けを強めてくるヘッジファンドが、逆に買い戻しを急いでいる。先週末の米雇用統計が大きく下振れし、週明け月曜日に日経平均は一時300円超下落したものの、最終的に彼らは日本株を売り崩せずに終わった。ゴールデンウィーク中の急落もそうだったが、日本株の需給関係は２月の急落時に比べれば、３月以降は劇的に改善しているようである。オイルマネーを中心に、それだけ外国人投資家の売り圧力が弱まっていると考えていいだろう。もちろん、需給関係が改善しているのは日本株だけではない。ＥＵ離脱を問うイギリスの国民投票で揺れる欧州株も、日本株以上に堅調だ。ＮＹダウに至ってはきのう一時１万８０００ドルの大台に乗せ、史上最高値まであと２％程度に迫った。主要国で最も弱い中国株も、上海総合株価指数は2900ポイント台と１月の安値からは10％以上高い水準をキープしている。米雇用統計の悪化で６月の米利上げはなくなり、イギリスの国民投票も現時点では残留派が離脱派を20％前後上回っているようである。いわば、世界的な２大懸念要因が解消に向かい、株の買いポジションを減らし...