2020-12

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バブル時代に匹敵する世界規模の金融相場が到来 PART60

今週末は3カ月に1度のメジャーSQ(先物とオプションの同時清算日)で、その2日前にあたる今日は本来ならば「急落の急所」と言われる急落しやすい日だった。ところが、フタを開けてみれば日経平均は350円高の2万6817円と終値ベースで29年ぶりの高値を更新した。夜間取引ではさらに上昇して2万6900円台をつけている。週明けの月曜日こそ200円超の下げとなって売り方が巻き返しにでたものの、結局、上昇圧力には逆らえず、メジャーSQに向けて踏み上げ相場の様相が強まってきた。その一方で、東証マザーズ指数は今日、日経平均の急騰とは裏腹に1.4%安となった。これまで3月から4月にかけてのコロナ・ショック以降、終値ベースで一度も割り込まなかった75日移動平均線を3日連続で割り込んだ以上、マザーズ市場の調整期間は長引きそうな気配だ。イギリスやロシアで新型コロナワクチンの接種が始まり、業績を伴わないコロナ・バブルは終焉に向かうと見ておくのが無難だろう。
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バブル時代に匹敵する世界規模の金融相場が到来 PART59

今日の日経平均は203円安と、やや大きめの下げになった。今週末11日が3カ月に1度のメジャーSQのため、今週は波乱含みであることが予想されてはいた。ただ、これまでの1カ月余りの上げ相場があまりにも強烈だったことを考えると、この程度の下げでは収まらない気もする。すでに大引け後の先物取引では、終値からさらに200円超下げていて、午後6時現在までに2万6330円の安値をつけた。東証マザーズ指数が約4.2%安と急落したのも投資家心理を冷やした。マザーズ指数が12月第1週から2週にかけて急落するかもしれないことは、私も株式新聞の「株式調査ファイル」で2週間前に予告していた。今日はこれまで急騰してきたグロース株(成長株)や材料株に急落する銘柄が目立った。これは年末に向けた換金売りが活発化してきたこともさることながら、やはり今週末にメジャーSQが控えていることや、マザーズ指数が暴落したことで売り急いだ投資家が多かったようだ。今日からイギリスで新型コロナワクチンの接種が開始され、コロナバブルの崩壊が意識されていることも、成長株や材料株の投げ売りにつながったようである。ヘッジファンドなどの足の速い海外勢...
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お世話になっております本日は打ち合わせのため、ブログの更新をお休みさせていただきますよろしくお願いいたします
講演会・イベントのご案内

絆の会・株式セミナー(録音)

12月のセミナーは録音のみで会場受講はありません。CDまたは音声ファイルをお届けします。※CDの標準仕様はパソコン用のものです。 CDラジカセなどオーディオ機器では再生できません。 オーディオ用フォーマットをご希望の場合は、連絡事項の欄にその旨をご記入ください。〇収録日:2020年12月23日(水)〇発送開始日:12月23日(木)  ※CDの郵送または音声ファイルの送信のいずれかをお選びください。〇料金: 会員 4,000円(税込み)     一般 5,000円(税込み) 〇お申込みは↓
講演会・イベントのご案内

株式新聞・月例セミナー(CD受講)

12月の開催日は12月18日(金)です。録音CDによる受講をご利用ください。申し込みは、モーニングスター社へ        TEL 03-6229-0810 (受付時間 平日9:00~17:00)         FAX 03-3589-7963 (24時間対応)
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証券スクール

証券スクール・オブ・ビジネス 「銘柄研究会」 2020年12月9日(水)DVD受講のみです。    会費:8000円お申し込みは証券スクール・オブ・ビジネスまでTEL 03-3589-2481 (受付時間…日曜、祝祭日を除く10:00~18:00)
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バブル時代に匹敵する世界規模の金融相場が到来 PART58

日経平均は今日、一時2万6889円(前日比112円高)まで上昇し、2万7000円の大台にあと110円余りまで迫った。もちろん、29年ぶりの高値更新である。大引けでは13円高の2万6800円と伸び悩んだが、終値ベースでの高値も更新している。今日の大引け後にイギリス政府がファイザーの新型コロナワクチンを緊急承認したと伝わり、時間外取引では再び2万8890円まで上昇している。個別銘柄では、三井不動産がTOB(株式公開買付け)で完全子会社化すると報道された東京ドームが商いを伴って大幅高となり、発表後わずか3営業日でTOB価格1300円を10%超上回る1440円で取引を終了した。値上がり率は6.4%、東証一部値上がり率ランキングでは17位につけている。東京ドームを中心に水道橋駅周辺に13.5万㎡もの土地を保有している同社を、三井不動産がわずか1300億円弱の投資で完全子会社化できると思ったら大間違いである。そもそも、三井不動産は東京ドームの株を一株も持っていないわけで、そこから25%を保有する海外勢を敵に回して、最低でも発行済み株式の3分の2を現在のTOB価格で買えるとは到底思えない。東京ドーム...