2015-01-14

前回も書いたように、世界的な相場の嵐が一服するのは22日（木）のＥＣＢ理事会の直後か、あるいは25日のギリシャ総選挙の直後になると見られる。あるいは今週末16日の米国市場のＳＱも相場のターニングポイントになりうる大イベントだ。もちろん、これは短期的な相場の反転を予想するものである。過去３カ月で３回もかなりの規模の世界同時株安があったわけだから、それがまたしばらくしてぶり返す可能性は十分に考えられる。しかし、ギリシャやロシア絡みで政治的混乱が続くヨーロッパと、ジャンク債危機懸念に揺れる米国に関しては、相場の火種が再燃するリスクは日本よりもかなり高い。一方、日本に関しては、米国市場離れ、あるいは欧州市場離れという形で独自の相場展開に突き進む可能性が出てきた。とりわけ、今日のロイターや日経は、フロマン米通商代表が２カ月以内にＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）を妥結させる意向だと伝えていて、それが事実なら、アベノミクスの成長戦略がこれまでと違って一気に加速するはずだから、２年前のアベノミクス相場の初期のような日本株独歩高の様相になっても不思議はない。もちろん、その原動力になるのは、買い余力が13兆...