2009-12-21

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不動産ファンド関連株に大化け余地

クリスマス休暇でヘッジファンドや有力外資が東京市場から姿を消している。海でいえば凪(なぎ)のような状態だが、こういう時に商いを伴って買われる銘柄は、本当の実需で買われていると考えていいだろう。三協・立山HD(3432)然り、ケネディクス(4321)然りである。 昨日のFP研の株式講演会でも話した通り、不動産ファンド運営会社は今後再び化ける可能性が高まってきた。ただし、春から夏にかけてJ-REITを支援する官民共同ファンドの設立を材料に大きく買われた関係で、上値にはかなりシコリがある銘柄も少なくない。年内は戻り売りに押される銘柄の方がむしろ多いかもしれない。 そう考えると、そうした信用の期日を迎えたような銘柄の押し目が絶好の拾い場となると見ていいだろう。なにしろ、今年3月のリーマン・ショック後の安値から主要国のREITは軒並み2倍前後に急騰しているのに、日本のREITは一時5割近く戻ったものの、その後急落して、現在は底値から2~3割ほどしか上がっていないのだから。 バーゼル銀行監督委員会による銀行の自己資本規制の延期は、結果的に日本を含めた世界の不動産ファンド関連株を大化けさせることだろ...